安政の開港により、安政６年（１８５９）長崎・横浜・函館で貿易がはじまりました。輸出入品の取引は基本的には自由貿易でしたが、武器・艦船などの軍用品については例外規定がありました。日米修好通商条約の第３条には「軍用の諸物は日本政府の外へ売るへからす」とあり、日本政府（ここでは江戸幕府ということになります）を通してしか輸入できないきまりでした。この規定はアメリカ以外の諸国との条約にも盛り込まれています。そのため、長崎において各藩が外国商人から軍用品を購入しようとするときは、江戸幕府の出先機関である長崎奉行所を通してしか購入できませんでした。長崎での軍用品の取引については、安政６年以降、各藩が長崎奉行所に提出した購入願の綴りが残されています。その内の１冊「慶応二丙寅年　諸家届伺船買入御附札御条約外之船渡来達書」（長崎歴史文化博物館蔵）には、ワイルウェフ号について次のように記されています（画像1）。